【もう悩まない】会社に副業がバレないための5つの鉄則 | 会社員の副業禁止をなくすブログ

【もう悩まない】会社に副業がバレないための5つの鉄則

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しんぱいくん

  • 会社に副業がバレる理由は?
  • 会社に副業がバレない方法は?
  • 副業やるなら正々堂々とやりたい……

さらけん

こんな悩みを解決できる記事を書きました!
ぼくは会社と交渉して副業OKになった経験があります。

この記事を読むと、就業規則で副業が禁止の会社員でも“副業を始められる”と確信してもらえます。

なぜなら、インターネットを使った副業で対策をすればバレる可能性はほぼありません。

実際に、過去の判例をみても副業を全面的に禁止する方がアウトです。

記事前半では、副業が会社にバレる理由から考えたバレない鉄則を、後半では会社にバレにくい副業の紹介と正々堂々と副業をやる方法を解説するので、参考にしていただければ。

副業が会社にバレる理由

副業がバレた理由ランキング

副業がバレた理由を調査したアンケート調査の結果です。

副業がバレる理由ランキング

出典:【副業がバレた理由ランキング】男女294人アンケート調査

このアンケートを参考にすると、副業が会社にバレる理由は大きく分けると以下の3つ。

  • 人に見られてバレる
  • 住民税でバレる
  • しゃべってバレる

一つずつ見ていきます。

人に見られてバレる

結局、一番の理由は人に見られることです。

なぜなら、会社員のリアルな行動範囲は狭いからです。

特に近場で体を使うバイトをしようものなら、同僚や取引先の人に見られてバレる可能性は高まります。

一方で、会社のPCで作業しているところを見られたり、SNSでの副業関連の発信を見られてバレることもあります。

つまり、インターネットも入れると、人に見られてバレるケースが圧倒的に一番多いです。

住民税でバレる

会社に届く住民税の通知でバレることがあります。

理由は、会社に届く住民税決定通知の金額が明らかに増えているからです。

住民税は本業と副業の両方の収入をもとに計算され、所得が多い本業の会社に通知が行きます。

可能性があるのは次の2つ。

  • 副業で稼いで自分で確定申告をした場合
  • 給与をもらうような副業をやっている場合

確定申告の方は後で説明するやり方で回避することはできますが、給料をもらうタイプの副業は、会社が市町村に給与支払報告書を提出する義務があるので回避不可です。

ということで、副業やるなら税金の知識も学んでいきましょう。

しゃべってバレる

意外と多いのが自分からしゃべってバレるケースです。

理由は、稼げるようになるとついうれしくなって、仲の良い同僚などに話してしまうから。

たとえば、ランチや飲み会のときにぽろっとしゃべってしまったり。

取引先の人だからと思って安心してしゃべってしまうと、社内に逆流してしまうこともあります。

そのため、会社関連のコミュニティでは絶対に副業やっていることをしゃべらないようにしましょう。

副業が会社にバレないための5つの鉄則

前章で紹介した副業が会社にバレる理由から考えると、副業が会社にバレないようにする鉄則は以下の5つです。

  • 雇用される副業はしない
  • インターネットを使う
  • 人にしゃべらない
  • 住民税を自分で払う
  • 本業のパフォーマンス下げない

5つすべて守ることで、会社にバレる確率はゼロに近づきます。

一つずつ見ていきます。

雇用される副業はしない

副業が禁止の状態であれば、他社に雇用されるタイプの副業(アルバイトも含む)は絶対にやめましょう。

なぜなら、労務的に労働時間を通算する必要があったり、前章で説明した住民税が理由で会社にバレることを回避できないからです。

実際にW雇用の状態は、体力的にもきついですし、時間も足らなくなります。

それに、リアルな現場で働くケースともなれば、人に見られてバレるリスクも高くなります。

ということで、雇用されるタイプの副業(アルバイトも含む)は絶対やめましょう。

インターネットを使う

インターネットを使う副業は、バレるリスクがかなり小さくなります。

理由は、家でできる仕事が多いうえ、匿名でできるからです。

たとえば、ブログを例にとると、隙間時間に家でコツコツ記事を書くことで広告収益をあげることができます。

そして、実際にぼくもそうですが匿名でできます。黙っておけばバレるリスクはほぼありません。

というわけで、インターネットでできる副業をやりましょう。

人にしゃべらない

副業していることは家族など限定した人にしかしゃべらないようにしましょう。

なぜなら、副業で稼いでいることを誰かに知れると、やっかみもあり告げ口されることがあるからです。

しゃべった相手が直接言わなくても、噂が広がることでリスクが高まります。

要するに、本業で関わる人には絶対にしゃべらないようにしましょう。

住民税を自分で払う

副業をしていて所得(売上−経費)が20万を超えると確定申告の必要があります。

確定申告のとき、住民税の納付方法を「特別徴収」ではなく「普通徴収」を選択しましょう。

  • 特別徴収→会社が給与天引きして市町村に払います。
  • 普通徴収→自分で市町村に払います。コンビニ払いもできます。

なぜなら、本業の会社に通知される住民税の総額が、同期入社の人などと比べて明らかに大きくなっていると経理担当者に副業を疑われるからです。

実際の確定申告書の該当部分がこちらです。

住民税の納付方法

本業のパフォーマンス下げない

明らかに本業に支障をきたしている場合にバレることがあります。

理由は、昼間に居眠りしたり、ミスを連発するようだと副業を疑われる可能性があるからです。

前章で紹介したアンケートでは「自分の行動が変わったからバレた」が6位にランクインしていますが、詳細を見ると以下のような事例もありました。

引用:【副業がバレた理由ランキング】男女294人アンケート調査

  • 金銭感覚が変わったためバレました(20代女性)
  • いつも以上にスマホを触っているのを不審がられたため(30代男性)

一方で、会社でダラダラと残業をしていると副業の時間が作れません。

仕事の効率をあげて定時に帰るような行動の変化は必要です。

もし同僚に疑われるなら、英会話や資格の勉強をしていると言っておけばOKです。

副業が会社にバレるとどうなるか

意外と問題ないことが多い理由

副業がバレてクビになった事例をまれにニュースで聞くことはありますが、身の回りで厳しい懲戒処分を受けた話を聞いたことがある人は少ないはず。

なぜなら、副業を禁止する法律はないからです。

そのうえ憲法で「職業選択の自由」が保証されているので、会社は全面的に副業を禁止できないからです。

実際に、以下のような判例があります。

  • 副業申請を拒否し続けた会社への損害賠償請求が認められた。
  • 無許可で塾講師をした大学教授への解雇処分が無効になった。
  • 年に1,2回のアルバイトを理由に解雇された運送会社の社員への処分が無効となった。

引用:副業・兼業の促進に関するガ イドライン パンフレット抜粋(厚生労働省)

つまり、よっぽど本業に支障がでたり、会社に損害を与えるようなものでない限り、解雇など重い処分を受けることはありません。

それでも居心地が悪くなる可能性あり

副業がバレて重い懲戒処分を受けることはほぼないのですが、全く問題がないわけではありません。

なぜなら、会社での居心地が悪くなる可能性があるからです。

具体的には、同僚のやっかみや上司のあたりがきつくなったり。

また、会社によっては昇進に影響がでるかも知れません。

とはいえ、今のご時世に副業を禁止しているような会社に未来はありません!

つまり、副業がバレたくらいで居心地が悪くなるのであれば、スキルを高めながら転職の準備を始めましょう。

懲戒処分になるケースの特徴

思い懲戒処分を受けるケースの特徴は以下3つ。

  • 本業に支障が出ている
  • 会社の名誉が傷つく
  • 営業的に被害が出ている

一番下の「営業的に被害が出ている」について補足します。

言い換えると、副業が競合となったために、本来会社が見込んでいた売上をあげられなくなることです。

たとえば、HP制作会社の社員がクライアントから個人で仕事を受けて、副業としてやってしまうようなケース。

副業を認めている会社でも、多くは競合関係になることを禁止しています。

副業をするなら、本業のスキルを生かしつつ他のことをしましょう。

本業のスキルを生かした副業の例

  • 人事経験が長い人→転職ブログ
  • 優秀な営業マン→対面営業スキルをコンテンツにして販売
  • 経理担当で金融リテラシーが高い人→投資関連のYouTube

公務員はニュースでさらされる

公務員が副業で懲戒処分を受けると、大きなニュースになります。

なぜなら、会社員とは違い公務員は法律で副業が禁止されているからです。

今年1月、こんなニュースが話題になりました。

>>消防士ユーチューバー、ゲーム実況で収入115万円…副業禁止で懲戒「認識甘かった」

バレる理由は、匿名からの通報のケースが多いようです。

上のニュースの事例では、やっかみもあって同僚では?と推測します。

ということで、今からの時代、どう考えても給与が上がることがないうえ、副業ができない公務員が一番リスクが高い職業かも知れません。

会社にバレない副業

バレにくい副業の特徴

前章までの繰り返しになりますが、会社にバレにくい副業の特徴をまとめると以下2つ。

  • 雇用されない
  • インターネットを使う

その中ですぐに始められる副業を紹介します。

ブログ

ぼくの一番のおすすめはブログです。

なぜなら、初期投資が少なくてOKなうえ、本業に生かせるビジネススキルが身に付くからです。

ブログのメリットです。

  • 低予算で大きく稼げる可能性がある
  • 失敗してもダメージは少ない
  • ビジネススキルが身に付く

実際に1年目にかかった費用は、レンタルサーバー代とドメイン代、ワードプレスの有料テーマ代、合わせて3万以下です。

それで、ライティングとマーケティングのスキルアップもできるので、企画書を作ったりビジネスメールを送るときに役に立ちます。

一方、デメリットは稼ぐまでに時間がかかること。(稼げない可能性もある)

ただ、どう考えてもメリットの方が上回ります。

副業禁止の会社でブログをやる方法を解説した記事がこちらです。
>>【断言】副業禁止でもブログはできる!今すぐやるべき5つの理由

YouTube

YouTubeもブログと同様にバレにくい副業です。

ただし、バレないためには以下のような工夫が必要です。

  • 顔出しはしない(声にも注意)
  • 個人でお店や商売をやっている知人と一緒にやる

2つ目は自分が出演するのではなく、プロデュース・運営をするやり方です。

はじめて副業をやる時にはおすすめの方法です。

理由は、ほぼ100%バレる心配がないから。

実際にぼくはこの方法でやっています。

*広告収入を自分が一旦受け取る場合は、確定申告の必要があるので前章で説明した住民税に注意してください。(所得が20万を超える場合)

YouTubeを会社にバレずにやる方法をまとめた記事がこちらです。
>>副業禁止でもYouTubeはできる!最悪バレても大丈夫な方法

クラウドソーシング

クラウドソーシングは、インターネット上で業務を発注・受注できるプラットフォームです。

ランサーズクラウドワークスなどが有名です。

メリットは以下の通り。

  • 匿名でも利用できる
  • ブログやYouTubeと違い確実にお金になる
  • データ入力やアンケート回答など簡単な業務がある

ということで、クラウドソーシングは初心者がまずチェックすべき副業の一つです。

せどり(物販)

せどりは実店舗やECで商品を安く仕入れて、利益を乗せて販売し利益を得るビジネスです。

簡単に言うと転売で、ヤフオク!で仕入れてメルカリで売るような方法です。

すぐにお金になる点はメリットですが、最初に商品を購入するための資金が必要です。

まずは自分の身の回りの不要なものをメルカリで売ってみることをおすすめします。

中古品を扱う場合は、古物商許可の資格が必要になるので要注意。

スキルマーケット

知識や経験など自分のスキルを商品・サービスとして売買できるのがスキルマーケットです。

一番知名度があるのが「ココナラ」です。

実際にぼくもアイコンの発注などデザインの仕事をお願いしたことがあります。

たとえば、ココナラの見ていると、ライティングやイラストなどわかりやすいものから、ビジネスプランの壁打ちの相手や占いなんかもあります。

さらに、面白いのはコンテンツ販売です。

たとえば、釣りの仕掛けや自分の住んでいる地域のおすすめ観光マップなどが数百円〜数千円で販売されています。

本格的に副業を始める前に試してみてはいかがでしょう。

正々堂々と副業をしたいなら

バレることを気にして副業をするのはイヤという人も多いはず。

正々堂々を副業ができる環境を手に入れるための行動は以下3つ。

  • 会社に許可をもらう
  • 就業規則を変える
  • 転職の準備をする

一つずつ見ていきます。

会社に許可をもらう

人事担当などに事情を話して副業の許可をもらう方法です。

やってみないとわかりませんが、ちょっと難しい場合が多いはず。

なぜなら、特に日本の会社は平等や公平性を大事にするからです。

就業規則の内容によりますが、前例がないとか1人だけ特別扱いできないなどの理由で許可されない可能性があります。

就業規則を変える

就業規則は従業員からの申し入れで変えていくことができますが、どうしても時間がかかります。

なぜなら、役員会の承認などの手続きが必要だからです。

実際にぼくの会社でも就業規則が変わって副業が解禁されるまでに半年以上かかりました。

うまく交渉するためには、副業が個人のスキルアップにつながり、それが会社にも還元されるという点をアピールすることが大事です。

副業禁止の就業規則に困っている会社員に対処法を解説した記事がこちらです。
>>【それでも副業したい人へ】副業禁止のままの就業規則への対処法

転職の準備をする

人事や経営者に話しても無駄と感じたり、いっしょに就業規則を変えていこうとする同僚がいない場合は転職の準備を始めましょう。

その理由は、副業を禁止し続ける会社に未来はないからです。

副業する社員のスキルアップやネットワークが会社に還元されることは明らか。

一方で気付いている会社は、副業人材を取り入れて新規事業に取り組んだりもしています。

要するに、副業を禁止し続ける会社は、社会の変化に気づかず成長のチャンスを逃しています。

いますぐ転職の準備をしましょう。

副業OKの企業一覧と副業ができるかどうか事前に調べる方法を解説した記事です。
>>【副業禁止のままで大丈夫?】副業解禁した企業一覧と探し方

会社が副業を禁止する本当の理由を解説した記事がこちらです。
>>【ヤバイ!】副業禁止の1番の理由は「会社が時代遅れ」だからです。

いろんな会社の副業の状況を知る

転職したい会社が副業OKかどうかを正確に知るには、会社の中にいる人に聞くのが一番です。

なぜなら、副業について詳しく書いている企業のHPや転職サイトはまだ少ないからです。

たとえば、無料のオンラインサービスを使えば、気になる会社で働いている人に直接話を聞くことができます。

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まとめ

上記で紹介した『会社に副業がバレない5つの鉄則』を知っていただけると、安心して副業をやってみようと思ってもらえます。

最後にもう一度まとめます。

会社に副業がバレない5つの鉄則
  • 雇用される副業はしない
  • インターネットを使う
  • 人にしゃべらない
  • 住民税を自分で払う
  • 本業のパフォーマンス下げない

5つすベてを守ることで、会社にバレるリスクはほぼゼロに近づきます。

でも、本当は正々堂々と副業ができることが理想。

今どき副業を禁止し続ける会社に未来はありません!

会社と交渉しても無駄だと感じるなら、さっさと転職の準備を始めましょう。

とはいえ、いきなり転職は無理と思う人も多いはず。

そういう人は、気になる会社で働いている人のホンネを聞けるサービス「キャリーナ」を使ってリサーチしましょう。

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